日本観光学会の一層の発展を目指して

　このたび、2期目の会長をお引き受けすることになりました。引き続き、2学会合流後の本学会の安定的な発展の道筋を整備して、次の世代の会員の皆様にバトンタッチすることが、会長としての責務と認識しています。

　日本観光学会は会員間の研究交流と観光研究成果の発表の場を提供することを通じ、我が国観光研究の発展を図ることを目的として1960年設立され、設立後60年を超える歴史を有する学会です。この間、我が国の観光を取り巻く状況は、アウトバウンドの国からインバウンド観光の目的地として大きな変化を遂げてきました。こうした観光を取り巻く状況の変化やITC化の進展の下で、観光研究の学会も時代に対応した取り組み・対応が求められています。

　海外観光客の増加に伴い、観光に関するニュースもよく報道されるようになりました。 そこでは、観光のプラス面に関するものとマイナス面に関するものも同時に増えてきています。つまり、観光活動に伴う影響の範囲も拡大してきていることで、解決すべき社会・経済的な課題も生じてきています。一例を挙げれば、観光地の混雑問題や地価の上昇に伴う物価の上昇など、地域社会の暮らし方に大きな変容を迫る事態も生じてきています。

　このため、単に観光のプラスの効果のみを研究対象とする時代から、観光の拡大が地域社会のみならず、日本の社会や経済に及ぼす正負の影響を丁寧に分析する必要が生じていると考えています。この点の解明には、国際共同研究も有効と考えます。

　こうした状況を踏まえて本学会の今後の重要な課題としては、引き続き会員の研究活動の支援、学会活動の国際化の推進、そして学会事務のより効率化の3点と考えます。

　一つ目の研究活動の支援については、特に若手会員の研究の活発化を一層図ることが学会全体の活性化を促進すると考えています。

　二つ目の学会活動の国際化は、他分野の学会と比較するとこの面でのキャッチ・アップが必要と考えています。海外学会での報告や海外誌への投稿、国際共同研究の促進などが課題といえます。我が国の観光研究の国際的評価を高める必要性が今ほど高まっているときはないといえます。

　三つ目の学会事務の効率化は、近年の会員数の増加に伴う学会事務の効率化の必要性が高まっていることです。具体的には、外部委託とオンラインジャーナル化は、一体化して進めることが必要ではないかと考えています。

　ポストコロナ期における我が国の観光研究の発展のために、さらに魅力ある日本観光学会とするべく、持てる力を尽くす所存でありますので、引き続き会員の皆様のご理解とご協力を、よろしくお願い申し上げます。

2025年4月吉日
会長 大江 靖雄

「近隣観光」の推奨　　神頭広好（日本観光学会・前会長）

公共交通機関(電車やバスなど)を利用する際、新型コロナウイルスは気になるが、車中において適切な間隔を空けて、短い乗車時間で行ける観光地を選択すれば、宿泊観光の交通費年間予算13,500円(2019年)で近場の観光を何回も楽しむことができる。また移動時間が短くなれば、滞在時間を長くすることもできる。旅行の予算制約のもとで旅行を考える際、近場の魅力ある観光地を探して、リピーターになれば、そこを探すことの満足感と同時に目的地での満足も得られ、さらに歴史、風土などを通じて新たな発見が生まれる。インスタグラマーによって情報が発信されている現在では、私たちがインスタグラマーとなりえる。

それゆえ新たな発見という意外性をも含む「近隣観光」は、新型コロナ禍の観光において、観光地の需要・供給・公共サービスをバランスさせる自動安定装置の役割を果たしているのである。

日本観光学会の会則・会長選出規定はPDFファイルをご覧ください。

日本観光学会 会則

日本観光学会 会長選出規定